安全性分析ツール

業種によって差はありますが、一般的に40%以上あれば良好、20%を下回ると負債への依存度が高く注意が必要とされます。ただし不動産業など業種特性上、自己資本比率が低くなりやすい業界もあるため、同業他社の水準とあわせて判断することが大切です。

基本的には200%以上が目安とされ、高いほど短期的な支払い能力に余裕があります。ただし極端に高すぎる場合は、現金や在庫を必要以上に抱え込み、資金を効率的に活用できていない可能性も考えられます。

どちらも短期的な支払い能力を示す指標ですが、当座比率は流動資産から棚卸資産（在庫）などすぐには現金化しにくい資産を除いた「当座資産」で計算します。在庫は売れるまで現金化できないため、より厳しく・保守的に短期の安全性を見たい場合は当座比率を重視します。

固定資産（設備投資など）の一部を、返済が必要な負債でまかなっていることを意味します。すぐには現金化できない固定資産を短期・長期の借入に頼りすぎると、資金繰りが不安定になりやすいため、100%以下（自己資本の範囲内で固定資産をまかなえている状態）が目安とされます。

負債が総資産を上回り、自己資本（純資産）がマイナスになっている「債務超過」の状態です。会計上、会社の資産をすべて売却しても負債を返しきれない状態を意味し、金融機関からの新規融資が難しくなるなど、経営上大きなリスクを抱えている状態です。