計算ツール集 > マーケティング > 広告・販促の費用対効果シミュレーター
CAC / LTV Simulator
広告費は何倍の利益を生んでいるか
集客 → 定着 → 収益化 → 財務健全性、の4つの柱で、広告費が見合っているかを判断します（各数値は直接入力も可能です）。
Base
広告費率・販促費率の計算に使う、会社全体の売上高です。
広告費率・販促費率の分母となる、月間の総売上高
01 — 集客
広告費と、そこから獲得できた新規顧客数から、1人あたりの獲得コストと広告の効果を見ます。
広告経由の売上を正確に把握するのは難しいことが多いため、「新規顧客獲得数 × 客単価」からの概算にしています。
1か月間に新しく獲得できたお客様の人数
Web広告・チラシなど集客のために使った費用
1人を獲得する費用（CAC）
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広告の費用対効果（ROAS）
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広告費率
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02 — 定着
リピート率から、1人のお客様が平均して何年お付き合いしてくれるかの目安を出します。
一定期間内にもう一度購入してくれたお客様の割合
平均継続年数
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お客様1人が平均して何年お付き合いしてくれるかの目安
03 — 収益化
客単価・購入頻度・粗利率・継続年数から、顧客生涯価値（LTV）を計算します。
お客様1人が1回に購入する平均金額
お客様1人が1年間に購入する平均回数
売上高に対する粗利益の割合
クーポン・キャンペーンなど、月間の販売促進費の合計（1人あたりではありません）
LTV（顧客生涯価値）
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販促費率
—
※販促費率＝売上のうち何%を販売促進費に使っているか、を示す割合です。
04 — 財務健全性
お客様1人との長期的なお取引額（LTV）と、1人を獲得する費用（CAC）を比較し、広告費が何か月で回収できるかを見ます。
一般的に、獲得費用の回収倍率（LTV／CAC比）は3倍以上が健全の目安とされます。
獲得費用の回収倍率（LTV／CAC比）
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広告費の回収期間
—
お客様1人あたり、獲得時に獲得費用（CAC）分のマイナスからスタートし、毎月の粗利で少しずつ回収していく想定です。線がゼロを超える月が「広告費の回収期間」です。
01 集客
02 定着
03 収益化
04 財務健全性
広告・販促の費用対効果を正しく判断するには、単発の広告費だけでなく「集客→定着→収益化→財務健全性」という一連の流れで見る必要があります。CAC（顧客獲得コスト）は、広告費を新規顧客獲得数で割った、お客様1人を獲得するのにかかった費用です。LTV（顧客生涯価値）は、お客様1人が将来にわたってどれだけの利益をもたらしてくれるかを示す指標で、客単価・購入頻度・継続年数・粗利率から計算します。この2つを比較した「LTV/CAC比」が、広告投資が本当に見合っているかを判断する核心的な指標で、一般的に3倍以上あれば健全とされます。たとえ1回の購入では赤字（CAC＞初回の利益）でも、リピートによって長期的に黒字化するビジネスモデルは数多く存在するため、単月の損益だけでなく、広告費が何ヶ月で回収できるかという時間軸も含めて評価することが重要です。
米国のベンチャーキャピタルやSaaS業界を中心に広く使われている経験則です。3倍あれば、獲得コストを十分に上回る利益を生み出せている健全な状態、1倍を下回れば広告投資が回収できていない危険な状態とされます。業種によって適切な水準は異なるため、あくまで目安として活用してください。
本ツールで使用している「客単価×年間購入回数×継続年数×粗利率」という積み上げ式のほかにも、過去の顧客データから実績ベースで算出する方法や、より複雑な割引現在価値（DCF）を用いた方法などがあります。データが十分にある場合は、実績ベースの計算の方がより精度が高くなります。
リピート率から「1÷(1−リピート率)」という式で概算しています。これは、毎期一定の確率でお客様が離脱していくと仮定した場合の、平均的な継続期間を求める簡易的な近似式（幾何分布に基づく期待値）です。
回収期間が長いほど、その間の資金繰りへの負担が大きくなります。特に立ち上げ期の事業では、キャッシュフローに余裕を持たせるか、回収期間を短縮するために客単価・購入頻度を上げる、CACを下げるなどの改善を検討する必要があります。
ROAS（広告費用対効果）は、その広告で得られた売上を広告費で割った短期的な指標です。LTV/CAC比は、顧客の生涯価値まで含めた長期的な指標です。単発商材ならROAS重視、リピート性の高い商材ならLTV/CAC比を重視するなど、ビジネスモデルに応じて使い分けるとよいでしょう。
※LTVは「客単価×年間購入回数×継続年数×粗利率」といういくつかある簡易式の一つで計算しています。回収カーブは月々の利益が一定と仮定した目安です。最終更新日：2026年8月13日。実際の経営判断にあたっては、税理士・中小企業診断士など専門家にもご相談ください。