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Promotion Simulator
値引き・増量・ポイント、どれが得か
値引き・バンドル・増量パック・ポイント還元を、同じものさしで比べます（直接入力も可能です）。
前提条件
どの施策を選んでも共通して使う、原価率と現在の販売数量です。
価格に対する原価の割合
値引き前、通常価格で売れている月間の数量
施策を選ぶ
選んだ方法に応じて、入力欄が切り替わります。
1個（1件）あたりの通常の販売価格
クーポンの場合は、利用した人に適用される割引率
顧客は「この商品ならこのくらい」という内的参照価格を持っています。値引きは通常価格と値引き後価格の差を直接見せることで、お得感を強く訴求します。一方クーポンは、通常価格を参照価格として維持しながら、取得・利用した顧客だけに実質的な価格メリットを与えられます。同じ「2,000円引き」でも、価格認知やお得感、お客様の行動への影響は異なります。
セットに含む商品を、それぞれ単品で買った場合の合計金額
まとめて購入したときの販売価格
増量しても変わらない販売価格
g・ml・個数など、商品に合わせた単位で入力してください
「20%増量」のように、通常の内容量に対して増やす割合
増量後の内容量（自動計算）：—
通常の販売価格
購入金額に対するポイント・キャッシュバックの割合
付与したポイントのうち、実際に使われる（失効しない）割合の見込み
実質値引率
—
値引き損益（同じ数量のまま）
—
必要販売数量
—
必要増加率
—
オレンジのライン（施策後）が、破線（今の利益水準）に届く地点が「必要販売数量」です。傾きがゆるいほど、同じ利益を得るために多くの数量を売る必要があります。
気になる施策を比較表に追加できます。
| 施策 | 実質値引率 | 必要増加率 | 値引き損益 | 削除 |
|---|---|---|---|---|
| まだ比較する施策が追加されていません。 | ||||
※必要増加率が低い順に並びます。ブランドイメージや競合対応など、数字にできない要素は含まれていない参考順位です。
値引き・バンドル販売・増量パック・ポイント還元は、見た目の訴求方法が異なるだけで、いずれも「実質的にどれだけ利益を削っているか」という共通のものさしで比較できます。本ツールでは、この共通のものさしを「実質値引率」と呼び、原価率をふまえて、それぞれの施策が粗利益にどれだけ影響するかを計算します。例えば「20%オフ」の直接値引きと「20%増量」の増量パックは、見た目のインパクトは似ていても、原価に占める割合の増え方が異なるため、実質的な値引率は同じにはなりません。実質値引率が分かれば、「今と同じ利益を保つには、販売数量をどれだけ増やす必要があるか（必要増加率）」を逆算でき、複数の施策を同じ土俵で比較できます。値引き後の粗利単価が原価を下回る「原価割れ」の場合は、どれだけ数量を増やしても元の利益を回収できない点に注意が必要です。
利益への影響という数字の面では同じですが、顧客への見え方や心理的な効果は施策によって異なります。直接値引きは価格の安さを強く訴求し、増量パックはお得感を「量」で伝え、ポイント還元は次回来店の動機付けにもなるなど、狙う効果に応じて選ぶことが大切です。
必ずしもそうとは限りません。必要増加率が高くても、新規顧客の獲得や話題性・集客効果など、数字に表れない副次的な効果を狙って実施する場合もあります。ただし、その効果が見込めない場合は、利益を大きく損なうリスクがあるため慎重な判断が必要です。
セットに含まれる商品を個別に買った場合の合計金額と、実際のセット価格の差額を、個別合計金額で割って計算しています。個別合計に対して原価率を按分し、セット価格から原価相当額を引いた金額が「値引後粗利単価」になります。
付与したポイントのうち、実際に顧客が使用する（失効しない）割合の見込みです。すべてのポイントが必ず使われるわけではなく、有効期限切れなどで一部が失効することが多いため、この想定利用率が低いほど、実質的な値引きの負担は小さくなります。
実質値引率が原価率を上回っており、どれだけ販売数量が増えても元の利益を回収できない状態です。値引率・還元率を下げる、原価率自体を見直す（仕入れ交渉など）、施策の対象商品を粗利率の高いものに変えるなど、条件そのものを見直す必要があります。
※本ツールは粗利の回収に必要な数量の目安を示すものです。実際の集客効果・競合状況・ブランドへの影響は含まれていません。最終更新日：2026年8月14日。実際の経営判断にあたっては、税理士・中小企業診断士など専門家にもご相談ください。