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Availability / MTBF / MTTR

システム稼働率・信頼性計算ツール

99.9%の裏側、止まる時間を計算

実績のダウンタイムやMTBF・MTTRから稼働率(可用性)を計算し、99.9%・99.99%などの許容停止時間の早見表、障害による損失額もまとめて確認できます。

01 — 稼働率・ダウンタイム(実績から計算)

実際の停止時間から稼働率を出す

対象期間と、その期間中に実際にシステムが停止していた時間を入力してください。

計画・障害を含む合計停止時間

稼働率

—

(対象期間 - 停止時間)÷ 対象期間 × 100

ダウンタイム

—

入力した停止時間の月換算・年換算

02 — MTBF・MTTR → 可用率

信頼性指標から可用率を出す

平均故障間隔(MTBF)と平均修復時間(MTTR)から、理論上の可用率を計算します。

故障が発生するまでの平均稼働時間

故障発生から復旧までの平均時間

可用率(MTBF・MTTRベース)

—

MTBF ÷(MTBF + MTTR)× 100

03 — 許容停止時間の早見表

目標稼働率ごとの許容停止時間

01・02で計算した稼働率に最も近い行をハイライトしています。

稼働率年間の許容停止時間月間の許容停止時間

04 — 障害損失

停止時間がもたらす損失額

システムが1時間停止した場合の損失額(売上機会損失・人件費・信用損失などの目安)を入力してください。01の停止時間をもとに計算します。

売上機会損失・人件費等の合計目安

障害損失(01の停止時間ベース)

—

停止時間 × 停止1時間あたりの損失額

システム稼働率・MTBF・MTTRとは?

システム稼働率・信頼性計算ツールは、システムがどれだけ安定して稼働しているかを、実績ベースと理論値ベースの両方から確認するためのツールです。実績ベースの稼働率は、対象期間から実際の停止時間を差し引いた割合で計算し、理論値ベースの可用率は、MTBF(平均故障間隔:故障が発生するまでの平均稼働時間)とMTTR(平均修復時間:故障から復旧までの平均時間)から算出します。「稼働率99.9%」のようなSLA(サービス品質保証)の数値は実感が湧きにくいものですが、年間・月間の許容停止時間に換算することで、その意味を具体的に把握できます。たとえば稼働率99.9%は年間で約8.76時間、99.99%では約52.6分の停止しか許されません。あわせて、停止1時間あたりの損失額を入力することで、障害が発生した場合の金額的なインパクトも試算できます。

稼働率とMTBF・MTTRから求めた可用率が一致しないのはなぜですか?

稼働率は「実際に起きた停止の実績」に基づく数値で、可用率は「故障の起きやすさと直しやすさ」から計算した理論値です。実績には計画停止(メンテナンスなど)が含まれることが多く、両者の定義や集計範囲が異なるため、必ずしも一致しません。

「99.9%」と「99.99%」では、そんなに大きな違いがあるのですか?

はい。稼働率99.9%は年間で約8.76時間の停止が許容されますが、99.99%になると約52.6分まで縮まります。桁が一つ変わるだけで、許容される停止時間は10分の1になるため、目標稼働率を1桁引き上げるだけでも、必要な対策コストは大きく変わります。

SLAの「稼働率」には、計画停止(メンテナンス)は含まれますか?

契約によって異なります。多くのSLAでは、事前に通知された計画停止をカウント対象外とするケースが一般的ですが、契約書・SLA仕様書によって定義が異なるため、実際の契約内容を確認することが重要です。

障害損失の「1時間あたりの損失額」には何を含めればいいですか?

システム停止によって発生する売上機会損失、対応にあたる従業員の人件費、復旧作業の外注費用、さらには信用低下によるその後の売上への影響などを含めて概算します。正確な算出は難しいため、まずは主要な要素から目安を立てることをおすすめします。

MTBFやMTTRを改善するには、どうすればいいですか?

MTBF(平均故障間隔)を伸ばすには、機器の冗長化や定期的なメンテナンス、品質の高い機器への投資が有効です。MTTR(平均修復時間)を短縮するには、監視体制の強化による早期検知、復旧手順のマニュアル化、予備機器の準備などが効果的です。

稼働率 =(対象期間 - 停止時間)÷ 対象期間 × 100

可用率(MTBF・MTTRベース) = MTBF ÷(MTBF + MTTR)× 100

許容停止時間 =(1 - 目標稼働率)× 対象期間

障害損失 = 停止時間 × 停止1時間あたりの損失額

※本ツールの計算結果は目安です。実際のSLA・稼働率算定は、計画停止の扱いなど契約条件によって異なります。契約書・SLA仕様もあわせてご確認ください。最終更新日:2026年8月26日。