財務健全性チェックツール

一般的に1.2以上あれば返済に余裕があるとされ、1.0を下回ると本業のキャッシュフローだけでは元利金の返済をまかなえていない危険な状態です。金融機関の融資審査でも重視される指標で、金融機関によっては1.1〜1.25以上を融資継続の目安とすることもあります。

純資産がマイナスの状態が続くと、金融機関からの新規融資が受けにくくなったり、既存の借入の条件見直しを求められたりする可能性があります。上場企業では2期連続の債務超過で上場廃止基準に抵触する場合もあり、早期の資本増強（増資など）や収益改善が必要になります。

減価償却費は費用として利益を押し下げますが、実際には現金が出ていかない「非資金費用」だからです。営業利益に減価償却費を足し戻すことで、その期に実際に手元に残る現金（簡易的なキャッシュフロー）に近い数値を使って返済能力を測ることができます。

営業利益に対して支払利息の負担が重く、金利が少し上昇しただけで利払いが困難になるリスクを抱えていることを意味します。一般的に1倍を下回ると利払い能力そのものに懸念があるとされ、5倍以上あれば余裕があると判断されます。

自己資本比率は貸借対照表（ストック）から見た資本構成の安全性、DSCRは損益計算書と借入条件（フロー）から見た実際の返済能力を示す指標です。自己資本比率が高くてもキャッシュフローが不安定でDSCRが低いケースもあるため、両方をあわせて確認することでより実態に近い財務健全性を把握できます。